教育費は子ども一人約2,500万円！？

教育資金の賢い貯め方・作り方

こんにちは！

子どもの教育費用を効率よく貯めるには？

と日々考えている円光です。

子どもを授かると親御さんであれば誰しもが考えるのが将来の教育資金をどうするか？だと思います。

子供を幼稚園から高校までの15年間すべて公立・

大学のみ私立文系に通わせた場合、約1,150万。

全て私立の場合は、約2,500万円ものお金がかかる

と言われています。

「えっ！そんなにかかるの！？」

「大丈夫かな？」

と思った方も多いと思います。

そこで今回は、子供の将来の選択肢の幅を狭めないために子どもの教育資金の作り方を紹介します。

ポイントは

「子供が小さいうちから

　　　　　　　　　始めること」

【失敗しない教育資金作りのポイント】

①高校までは、手取り収入で賄える進路選択を

　心掛ける

・教育の無償化が進み、高校までは、比較的

　支出が抑えられるようになっているためです。

・手取り収入だけでは、厳しくなる大学の費用を

　溜めるように意識しましょう。

②生まれたらすぐに先取り貯蓄の仕組みづくりを

　始める

○児童手当専用の口座開設

　・生活費の預金口座とは別にする。

　・15年間児童手当を貯めておけば、約200万円

③夫婦で「いつまで親が出すか」

「どんな進路がよいか」について相談し、

　想定外の支出を含めた目標金額を決める。

・夫婦で価値観の共有をし、協力することが

　無理のないスムーズな貯蓄につながる。

【教育資金を貯める・作る手段】

○預金(定期預金)

○学資保険

○個人向け国債

○(積立)投資信託

【預金】

○メリット

・元本が保証されている

・身近な手段で安心

・いつでも下ろせる

○デメリット

・ほとんど増やせない

【学資保険】

○メリット

・解約しづらいので、強制的に貯金できる

・親が死亡した場合でも、大学入学時など

　必要な時期にお金を受け取れる

○デメリット

・途中解約すると損する

・商品によって元本割れするものもある

・大きく増やす事は出来ない

【個人向け国債】

○メリット

・１年経てば元本が保証される

・市場金利に連動する変動型を選べば、

　インフレ対策になる

・金利0.05％が最低保証されている

○デメリット

・単利なので複利効果が得られない

・半年ごとに受け取る利息を使ってしまいがち

・大きく増やすことはしずらい

【(積立)投資信託】

○メリット

・他の手段よりも大きく増やせる可能性がある

・インフレ対策になる

・非課税制度を利用できる

○デメリット

・お金が必要な時期の情勢によって元本割れの

　リスクがある

・投資信託の手数料がかかる

【賢い教育資金の作り方】

教育資金を作る手段には、色々あることが分かったと思います。

どれが良いというの難しく、それぞれにメリット・デメリットがあります。

どれか１つに限定するのではなく、自分の価値観や

家計状況に合わせて組み合わせることが重要です。

子どもの年齢に合わせて

「資金の受け取りタイミングをずらす」

のもオススメ！